| EVやFCV関連 | 太陽光発電関連 |
| ・EVの給電ケーブルや給電口（普通と急速充電） ・家庭用EV給電機器と一般的な工事費 ・EV購入時の補助金2022 →「日産サクラ」と「三菱eKクロス」で計算 ・軽EVのお得度,ガソリン車だと74km/ℓにも(実例) ・EV充電設備の金額や補助金について ・すごい！日本は70年も前にEVを量産していた ・太陽光発電だけでEV給電するカーポート ・EVが普及すると発電所は足りる？CO2は減る？ |
・太陽光発電導入時の補助金 ・太陽光発電を廃棄する場合の処分費用について ・太陽光発電駐車場（ソーラーカーポート） ・太陽光発電の発電量目安や設置面積の考え方 |
| 太陽光以外の自然発電関連 | 水素関連 |
| ・小水力発電 ・風力発電 ・潮力発電 ・地熱発電 |
・水素が注目されている訳 |
| エコ住宅等生活関連 | 気候変動（温暖化）化関連 |
| ・エネファーム（燃料電池）について ・エコ住宅について |
・二酸化炭素を多く吸収するケナフ栽培について ・二酸化炭素排出と気候変動について ・異常気象について |
| J-クレジット関連 | その他 |
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| よく使われる用語について解説 |
ZEH（ゼッチと呼びます）ZEHとは、net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略語で、「エネルギー収支をゼロ以下にする家」という意味になります。つまり、家庭で使用するエネルギーと、太陽光発電などで創るエネルギーをバランスして、1年間で消費するエネルギーの量を実質的にゼロ以下にする家ということです。 パワーコンディショナパワーコンディショナとは、太陽光発電を家庭で使うための装置です。具体的には直流の電気を交流に変換し、家庭用の電気機器などで利用できるようにするための器具をいいます。略して”パワコン”とも呼ばれています。 V2HV2Hはビークルトゥホーム(Vehicle to Home)といって、EV(電気自動車)やPHV(プラグインハイブリッド車)にバッテリーとして搭載されている電池があり、そこに蓄えられている電力を流用し自宅の家庭で使用することができるシステムの総称です。 2℃（2 degrees）今世紀末までに、地球の平均気温の上昇を、産業革命前の水準と比較して2℃未満に抑えることが、地球温暖化に伴う最悪の事態を回避するために役立つということが広く認識されています。「パリ協定」の項もご覧ください。 アクティブ・オーナーシップ（Active ownership）投資先企業においてサステナブルな企業運営がなされるよう、積極的に企業行動に影響を与えること。こうした行動が、 投資資産の価値を守り、更に高めることにつながります。 ベスト・イン・クラス（Best-in-class）サステナビリティに関する実践や実績の面で、同業他社をリードする企業または国を指します。 カーボンフットプリント（Carbon footprint）団体、個人、企業、国などの温室効果ガスの排出量を表す指標。一般的な指標としては、二酸化炭素総排出量や炭素集約度などがあります。 炭素集約度（Carbon intensity）団体、個人、企業、国などの、売上高あたりの二酸化炭素排出量を指します。 カーボンネガティブ（Carbon negative）経済活動によって、二酸化炭素の排出量よりも、より多く二酸化炭素を吸収する状態。 カーボン・ニュートラル（Carbon neutral）「カーボンオフセット」によって排出量のバランスをとり、二酸化炭素排出量を正味ゼロにすること。「ネット・ゼロ」と異なり、 カーボンニュートラルは多くの場合（常にではありませんが）、第三者によって検証または認証されています。これらの用語の定義は、地域によって異なります。 カーボンオフセット（Carbon offsetting）排出した二酸化炭素の総量を、他の場所で二酸化炭素を吸収する活動に資金を提供し相殺することをいいます。企業が、植林などのプロジェクトに投資することで、排出量を相殺するといった例がよく見られます。 カーボンプライシング（Carbon pricing）二酸化炭素排出に対してコストを課すこと。1トン当たりでコストを支払う仕組みや、決められた排出上限に満たない企業が排出許可証を発行できる仕組みなどがあります。二酸化炭素排出にコストを課すことは、排出量削減を促す最も効率的な方法と広く考えられています。 カーボンVaR（バリューアットリスク、Carbon Value-at-Risk）シュローダーが開発した、カーボンプライシング等による炭素価格が企業の収益にどの程度影響するかを測定するモデル。炭素価格が1トンあたり100ドルに上昇した場合の、企業収益への影響を試算するものです。 サーキュラーエコノミー（循環型経済、Circular economy）資源が廃棄されることなく、継続的にリサイクルや再利用されることで、廃棄物が発生しない経済を指します。 クリーンテクノロジー（Clean technology）天然資源の使用量削減、排出物や廃棄物の削減・除去、環境の維持、改善などに役立つ製品やサービス、プロセスのこと。風力発電機や電気自動車などはその一例です。 気温上昇予測ダッシュボード（Climate Progress Dashboard）世界の気温上昇を2℃未満に抑える取り組みの進捗状況を把握する、シュローダー独自のツールです。ダッシュボードには、政府の取り組みから炭素価格や化石燃料の使用まで、12の指標が含まれており、現状の取り組みでは、気温上昇は4℃近くになると予想されています。このツールは、目標達成にどの程度の変化が必要とされるのか、投資におけるリスクと投資機会はどこにあるのかを投資家が知る材料になります。 気候変動（Climate change）自然の気象パターンと人間の活動の両方の結果として、気温上昇や海面の上昇など、地球の気候の性質が変化すること。人間の活動が影響した気温上昇のみに焦点を当てた「地球温暖化」とは異なります。 クライメイトニュートラル（気候中立、Climate neutral）二酸化炭素だけでなく、メタンガスや一酸化窒素など、すべての温室効果ガスの総排出量をゼロにすること。カーボンニュートラルへの取り組みが一般化した後は、クライメイトニュートラルに向けて、より厳しい取り組みが行われることが期待されます。 集団的エンゲージメント（Collective or collaborative engagement）他の機関投資家と協力し、前向きな変化をもたらすよう、企業に働きかけを行うこと。集団的エンゲージメントでは、他の株主とともに、会員制組織等の団体を通じて企業と対話することがあります。Climate Action 100＋はその一例です。 CONTEXT（コンテクスト）企業のステークホルダー（利害関係者）との関係性やビジネスモデルの持続可能性を分析する、シュローダー独自のツールです。75以上のデータソースから得られた250以上の指標をもとに、企業が重要なESG課題にどのように取り組んでいるかについて明確で客観的な情報をもたらします。 COP（締約国会議、Conference of the Parties）国連気候変動枠組条約（UNFCCC）の最高意思決定機関で、毎年開催されています。温室効果ガスを許容可能な水準に安定させることが条約の最終目標で、パリ協定はCOP21で誕生しました。 企業の不祥事（Corporate controversies）企業や代表者の不適切な、倫理に反する行動や過失によってステークホルダーに悪影響を与え（例えば重大事故や人権侵害の発生）、その結果風評問題に発展し、場合によっては企業が破たんするようなこと。 コーポレートガバナンス（Corporate governance）企業の経営陣が株主の利益のために最善の行動をとっているかを監視するための枠組み。近年では、株主だけでなく、すべてのステークホルダーに配慮することの重要性が広く認識されています。 企業の社会的責任（Corporate responsibility）環境や社会にプラスの影響を与える、少なくともマイナスの影響を与えない方法で事業運営をする企業の責任。例えば、シュローダーは、2025年までに100％再生可能電力に移行することを宣言、毎年15時間の有給ボランティア休暇を従業員に提供する、などを行っています。 汚職（Corruption）企業とそのステークホルダーに壊滅的な影響を与える可能性のある、贈収賄や詐欺を含む不正あるいは違法な活動を指します。 脱炭素化（Decarbonisation）企業、産業、国の炭素排出量を削減するプロセス。脱炭素化は、世界が低炭素経済に移行するための重要な要素です。 対話（Dialogue）企業が行っているサステナビリティに対する取り組みや、環境や社会の変化に対する準備状況などを知るための投資先企業とのコミュニケーション。 多様性とインクルージョン（Diversity and inclusion）多様性とは、性別、年齢、民族、性的指向、障害、宗教、信条、その他の特性など、人々が持つ違いを指します。インクルージョンとは、多様性を受け入れ、推進し、不平等に対処し、背景や信念にかかわらず人々が価値を認められ、尊重されていると感じられるようにすることを意味します。 ダイベストメント（Divestment）保有資産の売却。投資先企業が、エンゲージメントを試みても投資家の期待に応えられない場合、ダイベストメントを行うことがあります。また、社会的・政治的な目標を達成するためにダイベストメントを行うこともあります。例えば、アパルトヘイト時代、投資家は、政権に抗議して南アフリカの資産を売却しました。 エンゲージメント（Engagement）エンゲージメントとは、単に企業の経営陣と会うだけではなく、企業のサステナビリティへの取り組みを見極める機会でもあります。また、企業行動に対する期待を投資家と企業が共有し、企業のステークホルダーとの関係構築にプラスの影響を与えるための取り組みでもあります。つまり、投資先企業が従業員、顧客、地域社会に責任ある対応をしていることを確認し、よりよい行動を促す取り組みです。 環境要因（Environmental factors）「ESG」（環境、社会、ガバナンス）の「E」に相当し、汚染、気候変動、エネルギー使用、天然資源使用、廃棄物管理、生物多様性、その他の環境上の課題や投資機会などを指します。 倫理的投資（Ethical investing）「価値観に基づく投資」とも呼ばれます。 ESG環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の頭文字。 ESGインテグレーション（ESG integration）従来の財務分析とともに、ESG要素を投資判断に組み込む投資手法。ESGインテグレーションにおいては、投資対象企業が直面する最も重要なESG要因を把握し、関連するリスクの所在や大きさを確認します。 ESGファンドの格付け（ESG fund ratings）第三者機関（MSCI、モーニングスターなど）が提供する格付けで、特定の指標に基づいてファンドの保有資産を評価し、ファンドの総合的なESGリスクを示すものです。評価基準の選択や格付けは、各機関によって異なります。 ESG指数（インデックス、ESG indices）指数（インデックス）は従来、TOPIX（東証株価指数）のような、株式や債券を代表するパフォーマンスを知るためのものでした。最近では、特定の産業を除外した指数や、特定のESG指標に基づき適格とされた企業群のパフォーマンスを示す指数も増えています。 EUグリーンディール（EU Green Deal）欧州が2050年までに「クライメイトニュートラル」を達成するための枠組み。グリーンテクノロジーを通じた経済振興策、持続可能な産業や輸送手段の創出、環境汚染の削減などの政策や施策が含まれます。 化石燃料（Fossil fuels）石炭、石油、ガスなどの天然の再生不可能なエネルギー源のこと。これらの燃料にはもともと炭素が多く含まれており、これらの燃料を燃やすことで発生するガス（二酸化炭素など）が、気候変動の主な原因であると広く考えられています。 ジェンダーペイギャップ（男女の賃金格差、Gender pay gap）男女間の平均または中央値の収入の差を示す男女平等の指標。 ガバナンス要因（Governance factors）「コーポレートガバナンス」の項目を参照。「ESG」の「G」で、企業の事業運営に対する評価です。ガバナンス要因には、報酬、取締役会の構造、企業戦略などが含まれます。 グリーンボンド（Green bond）再生可能エネルギーやエネルギー効率改善プロジェクトなど、環境に配慮した新規・既存プロジェクトの資金調達のために、企業や政府が発行する債券をいいます。 温室効果ガス（Greenhouse gases）二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素、フッ素化ガスのこと。これらは地表近くに熱をとどまらせ、気候変動の主要因とされています。 グリーンウォッシング（Greenwashing）企業が実際よりも環境に優しいと見せかけるために、製品やサービス、組織における環境面で情報を偽って伝えること。 人権（Human rights）すべての人間に与えられた基本的な権利。生存権、基本的自由、奴隷や拷問からの自由、意見や表現の自由などが含まれます。国連人権宣言は、指標として広く認識されています。 インパクト投資（Impact investing）社会や環境に対し特定のプラスの利益を達成すると同時に、経済的利益をを得ることを目的として行われる投資。インパクト投資は、投資と社会的に有益な活動を直接結びつけるもので、歴史的にはその活動のほとんどが非上場資産を通じて行われてきました。「インパクト測定（下記参照）」とは異なります。 インパクト測定（Impact measurement）企業の活動が世界にどのようなプラス・マイナスの影響を与えているかを測定すること。シュローダーは、インパクト測定のためにSustainExを開発しました（「SustainEx」を参照）。 統合報告書（Integrated reporting）企業の戦略、ガバナンス、成果の関係を明確にし、それがステークホルダーにとってどのような価値をもたらすかを説明する報告書。国際統合報告評議会（IIRC）が定めたフレームワークは、標準として広く認識されています。 低炭素経済（Low-carbon economy）大気中への炭素の排出を最小限に抑える経済のこと。一般的には、化石燃料ではなく低炭素電源を使用することを意味します。 マイクロファイナンス（Microfinance）起業家、中小企業経営者、失業者、低所得者層など、正規の銀行サービスを受けられない人々に提供される金融サービス。 現代奴隷制（Modern slavery）標準的な定義はありませんが、現代奴隷制は、支配する者に強制されて活動する人々を搾取することと考えられます。強制労働や奴隷労働、人身売買、児童労働など、さまざまな形態があります。 ネット・ゼロ（Net zero）「カーボンニュートラル」も参照。「カーボンニュートラル」とは異なり、「ネット・ゼロ」を掲げる企業や国は、通常、第三者による検証や認証を受けていません。「カーボンニュートラル」と「ネット・ゼロ」の使い分けは、地域によって異なる場合があります。「ゼロカーボン」とは異なります。 オーバーボーディング（Over-boarding）取締役が多くの企業の取締役職を兼務することで、時間を適切に配分し、各取締役会に対する責任を効果的に果たすことができなくなることをいいます。 パリ協定（Paris Agreement）2015年、パリ開催のCOP21で合意された、世界の平均気温の上昇を、産業革命前の水準と比較し2℃未満に抑えるという世界的なコミットメント。「2℃」の項目も参照してください。 気候変動の物理的リスク（Physical risks of climate change）気象災害が、企業の供給、設備、サプライチェーン、企業運営、市場、慣行などの物理的資産に及ぼすリスクのこと。シュローダーの物理的リスク・フレームワークでは、世界的な気温上昇や天候不順などによるリスクから、企業が物理的な資産を守るために支払うことになる金額を算出しています。 議決権の代理行使（Proxy voting）株主が議決権を他の株主に委任し、代理で議決権行使をすること。これにより、株主は実際に株主総会の会場にいなくても議決権を行使することができます。多くの機関投資家は、議決権行使を処理する第三者機関を利用し、オンライン、電話、電子メールなどを通じて議決権行使を行っています。 再生可能エネルギー（Renewable energy）太陽光、風力、水力、地熱など、自然から得られるエネルギー。 責任投資（Responsible investing）持続的、長期的な経済的リターンを得るために、運用プロセスの一環としてESGに関するリスクや投資機会を考慮し、エンゲージメントや議決権行使を活用する投資手法。「サステナブル投資」も参照してください。 科学的根拠に基づく削減目標（Science-based targets）地球温暖化を産業革命以前の水準と比較して2℃未満に抑えるために必要な、最新の気候科学に基づく二酸化炭素排出量の削減目標。 スコープ1の排出量（Scope 1 emissions）業務用車両からの排出など、事業者が所有または管理している発生源からの直接排出。 スコープ2の排出量（Scope 2 emissions）企業のオフィスで使用される電力からの排出など、事業者が所有または管理する発生源からの間接的な排出。 スコープ3の排出量（Scope 3 emissions）従業員が通勤で使用する交通機関からの排出など、事業者が所有・管理をしていないが、事業者のサプライチェーンに間接的に影響を与える発生源からの間接的な排出。 スクリーニング（Screening）あらかじめ設定された基準に基づき企業を選別する投資手法のこと。ネガティブ・スクリーニングでは、好ましくない活動や業種に関わることを理由に、特定の企業を除外します。ポジティブ・スクリーニングでは、サステナビリティの実践や実績の面で同業他社をリードしている企業を組み入れます。ポジティブ・スクリーニングは、「ベスト・イン・クラス投資」とも呼ばれています。 株主アクティビズム（Shareholder activism）投資家が株主の権利によって行う企業の変化を促すエンゲージメントの形態で、通常は変革といえる水準の変化が求められます。 株主提案（Shareholder resolution）株主が株主総会で審議するために提出する、会社に特定の行動をとることを要求する議案のこと。 シェアブロッキング（Share blocking）株主総会に先立って議決権行使の対象となる株式の売買に制限を加えること。 罪深い株式（Sin stocks）投資家の個人的な価値観や信念により、「非倫理的」または「不道徳」とみなされる活動に関連する銘柄。タバコ、アルコール、ギャンブル、成人向け娯楽などの活動が含まれる。 ソーシャル・ボンド（Social bonds）手頃な価格で受けられる医療や安価な住宅など社会的利益をもたらす新規・既存プロジェクトに資金を提供するために、企業や政府が発行する債券のこと。 社会的要因（Social factors）「ESG」の「S（社会）」にあたります。社会的課題とは、企業が事業を展開する地域社会、サプライヤー、従業員、顧客、コミュニティ、政府、規制当局との関わり方に関するものです。例えば、労働基準、健康と安全、サプライチェーンマネジメント、栄養摂取や肥満などが含まれます。 ステークホルダー（利害関係者、Stakeholder）企業や国の活動によって影響を受ける団体、企業、個人のこと。歴史的には、株主が最も重要なステークホルダーでした。しかし最近では、企業や投資家は、従業員、サプライヤー、顧客、環境、地域社会、政府や規制当局との関係の重要性を認識するようになっています。 スチュワードシップ（Stewardship）長期的かつ持続的に価値を生み出せるよう、投資先企業の責任ある資本配分や管理、監督に積極的に影響を与えること。「アクティブ・オーナーシップ」も参照。 スチュワードシップコード（Stewardship codes）資産運用会社とアセットオーナー（資産の保有者である組織）に期待されるスチュワードシップとベストプラクティスの基準。スチュワードシップ・コードは国ごとに制定されています。 座礁資産（Stranded assets）将来無価値になったり長期的にはリターンを得られなくなったりするリスクのある資産。化石燃料が最もよく知られた座礁資産と言われます。 サステナビリティ（持続可能性、Sustainability）長期的に存続し価値を高めるために、変化する課題や責任に適応する力のこと。企業や国がステークホルダーと強固な関係を維持することと強く関連しています。 サステナビリティ要因（Sustainability factors）長期的な投資価値に影響を与える可能性のある、あらゆる要因。ESG要因も含まれます。 サステナビリティリスク（Sustainability risk）長期的な投資価値に悪影響を及ぼす可能性のある、あらゆる変化や事象。ESG要因も含まれます。 サステナビリティ会計基準審議会（SASB、Sustainability Accounting Standards Boards）サステナビリティに関する開示基準を策定するために2011年に発足した非営利団体。マテリアリティマップが良く知られています。 サステナブル投資（Sustainable investing）サステナブル投資は、ESGインテグレーションもその一部であるものの、もう一歩進んで、ESGの実践に関してそのセクターをリードする最もサステナブルな企業に注目します。ESGインテグレーションとサステナブル投資は、どちらも経営陣とのエンゲージメントにより、企業が最善の方法で経営されるよう促します。 SustainEx（サステネックス）シュローダーが独自に開発したインパクト測定ツール。SustainExは、企業が環境や社会に与えるプラス・マイナスの影響を定量化します。シュローダーのアナリストやファンドマネージャー、投資家が、企業がおよぼす社会や環境へのインパクトやリスクをより効果的に測定・管理できるよう支援するツールです。 TCFD （気候関連財務情報開示タスクフォース、Task Force on Climate-related Financial Disclosures）気候関連のリスクを一貫性があり比較可能な形で報告することを目的とした、情報開示のための自主基準です。TCFDは企業、銀行、投資家に広く利用されています。 テーマ投資（Thematic investing）再生可能エネルギー、廃棄物や水資源管理、教育、ヘルスケア・イノベーションなど、特定の投資テーマに沿った事業を行う企業への投資。 移行リスク（Transition risk）低炭素経済や気候変動に強い未来への移行に伴って生じる、政策や法律、技術や市場の著しい変化が引き起こす経済的リスク。 トリプルボトムライン（Triple bottom line accounting）企業運営におけるすべてのコストを把握するために、経済的利益に加えて、社会や環境への影響を考慮する会計手法。 国連グローバル・コンパクト（UN Global Compact）世界的に採択・合意され普遍的な価値として国際社会で認められている10原則を通じて責任ある企業運営を推進し、国連の持続可能な開発目標（SDGs）など、より広範な社会的目標を達成するための行動を奨励するための、自発的な協定です。 国連責任投資原則（PRI、UN Principles for Responsible Investing）アセットオーナーや資産運用会社が、運用プロセスやアクティブ・オーナーシップ、開示にESG課題を組み込むことを、6つの責任投資原則に基づきコミットし、業界全体で責任投資を推進するイニシアチブ。 国連持続可能な開発目標（SDGs、UN Sustainable Development Goals）世界的に、社会、環境、経済が直面している最大の課題を反映した17の目標。国連は、SDGsを「すべての人々にとってよりよい、より持続可能な未来を築くための青写真」と表現しています。 議決権の行使（Voting）投資家は、取締役の選任や報酬の承認、企業に対する炭素排出量目標の設定要請など、年次および臨時株主総会における企業や株主提案に対して賛否を表明する権利を保有しています。 経営陣への反対票（Vote against management）株主は株主総会の議案に対して「賛成」または「反対」票を投じることができます。経営陣の方針と一致しない場合は、経営陣への反対票と分類されます。 ゼロカーボン（Zero carbon）炭素排出量がゼロの企業。純粋に二酸化炭素を排出しないことを示すため、カーボンオフセットではありません。「ネット・ゼロ」とも異なります。
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